
歯科医師になって3年。
無我夢中で診療をしてきて、気づけば月に400万円近い売上も作れるようになった。
それなのに、通帳を見ると月給は40万円。
「……あれ?」
「これ、普通なの?」
「もしかして、搾取されてる?」
そう感じ始めた先生は、決して少なくありません。
でもその違和感、感情だけで判断するのは少し早いかもしれません。
目次
一般企業の「人件費30%」を、そのまま当てはめていないか?
よく言われますよね。
「人件費は売上の30%くらい」。
この感覚で考えると、
月400万円の売上 × 30% = 120万円。
「じゃあ、給料が40万円って安すぎない?」
そう思うのも無理はありません。
ただし、ここで多くの歯科医師が一つ大きな勘違いをしています。
歯科医院の「人件費30%」は、思っている30%じゃない
一般企業でいう人件費30%には、
-
給与
-
賞与
-
社会保険料
-
退職金引当
などが含まれます。
これは基本的に「人にしかお金を使わないビジネス」の話です。
一方、歯科医院の人件費30%はまったく意味が違います。
そこに含まれるのは、
-
院長給与
-
勤務医給与
-
歯科衛生士
-
歯科助手
-
受付
-
全スタッフの社会保険料
全員分です。
しかも歯科医院は、人以外のコストが異常に重い。
歯科医院特有の“重たい固定費”
歯科医院では、毎月こんなコストがかかっています。
-
技工料(7〜10%)
-
材料費・消耗品(5〜8%)
-
家賃・ローン(8〜12%)
-
設備減価償却(CT・ユニット)
-
広告費・IT・レセプト
-
医療廃棄物・感染対策
これだけで、人件費とは別に【30〜40%】が消えます。

全体をざっくり分けると、こうです。
-
人件費(全体):28〜32%
└ 院長:10〜15%
└ 勤務医:10〜15%
└ DH・DA・受付:12〜18% -
技工・材料:12〜18%
-
家賃・設備:10〜15%
-
その他経費:5〜10%
利益が10〜15%出ていれば、経営としては優秀な部類です。
人件費30%は「1人のDr」の取り分ではない
ここが一番重要です。
売上400万円は、あなた一人の力で生まれた数字ではありません。
その400万円を作るために必要なのは、
-
歯科衛生士(メンテ・P処)
-
歯科助手(アシスト・準備・片付け)
-
受付(会計・予約管理)
-
技工(外注・院内)
-
材料・消耗品・設備
つまり400万円は、完全なチーム売上です。
多くの医院ではまず、
「最低保証の固定給(例:40万円前後)」を先に決め、
そこから逆算して人件費と歩合を設計しています。
だから、人件費30%=120万円は
院長・勤務医・DH・DA・受付の“全員分”。
勤務医1人に30%を丸ごと使うことはできません。

だから「勤務医10〜15%」に落ち着く
月売上400万円
人件費枠:120万円
この中で、
-
勤務医:40〜60万円
-
DH・DA・受付:60〜80万円
という配分になるのは、かなり自然です。
これが、
**「売上400万円を作るドクターの月給が40〜50万円になることが多い理由」**です。
それでも超過歩合が20〜25%なのはなぜ?
ここで、もう一つの疑問が出てきます。
「勤務医に使えるのは10〜15%なのに、なぜ歩合は20〜25%なの?」
答えはシンプルです。
役割が違うから。
-
10〜15% → 会計上の安全ライン(医院全体)
-
20% → ドクター個人を動かすためのインセンティブ率
歩合20%は、
「頑張った分の“分け前”を実感させるための数字」。
これを10%にすると、
ほぼ固定給と変わらず、誰も本気で売上を伸ばしません。
この設計が“壊れない”理由
まずは原資が暴れない。
つまり「医院がつぶれない」。
その上で、超過分を20%で返すことで、
ドクターのモチベーションも死なない。
この2つを同時に成立させるために、
多くの歯科医院では
**「固定給+超過歩合」**という形が採用されています。
「なぜ売上400万円のドクターの給料は40万円なのか?」 Q&A
売上400万円はドクター1人の力ではなく、衛生士・助手・受付・技工・設備などを含めた「チーム売上」です。人件費30%は全員分なので、勤務医1人に使えるのは10〜15%程度になるのが一般的です。
歯科医院は技工料・材料費・設備投資など、人以外の固定費が非常に重い業種です。人件費以外に30〜40%かかるため、一般企業と同じ感覚で給与配分をすると経営が成り立ちません。
20%は会計上の人件費率ではなく、ドクター個人を動かすための「インセンティブ率」です。10〜15%だと固定給と差が出ず、売上を伸ばす動機が弱くなるため、あえて高めに設定されています。
多くの医院では、まず若手勤務医に最低限保証する固定給を決め、そこから逆算して必要な売上水準と人件費配分を設計します。その結果、40万円前後が現実的な落とし所になりやすいのです。
必ずしもそうではありません。問題が評価ではなく「医院の構造」にある場合も多いからです。まずは自分の売上と給与の設計を理解し、その上で改善余地がないかを判断することが重要です。
まとめ
給料が低い = あなたの力が「評価されていない」とは限りません。
評価ではなく、
単に“医院の構造”の問題ということもあります。
もちろん、医院の形はさまざまです。
-
新卒ドクターが多い医院
-
アシストが手厚い医院
-
ベテラン中心で少人数運営の医院
構造が違えば、正解も変わります。
ただ一つ言えるのは、
この構造を知らないまま不満だけを抱えるのは、かなり損だということ。
これを機に、
「自分の給料は、どんな設計の上に成り立っているのか」
一度、冷静に考えてみてください。

